同じ建物、二つの数量

1同じ建物を四者が数えました

日本のあるオフィスビルです。延床面積約10,000㎡、地上8階、最高高さ約30m。同じ図面、同じ建物を四者が別々に数えたところ、四つの値が出ました。この回は、その四つのうちどれが正しいかを決める話ではありません。なぜ違うのかを説明できるかについての話です。

モデルは二つの専門家積算の間に収まります。鉄筋でA社比−0.9%、B社比−2.7%。そして圧接箇所は継手を何回とるかを直接表す数字ですが、モデル17,558に対してA社17,614(+0.3%)、B社15,646(−11%) — 同じ建物の継手判定が二社の間で2千箇所近く分かれました。

2基準書は自らが何を仮定しているかをすでに明示しています

原文 — 公共建築数量積算基準（令和5年改定） 第4編 第3章 第2節「鉄筋の計測・計算」1 通則

• 鉄筋の数量は…原則としてコンクリートの設計寸法に基づき…計測・計算した長さを設計長さとし…
• 2) フープ、スタラップの長さは…コンクリートの断面の設計寸法による周長を鉄筋の長さとし、フックはないものとする。
• 4) …径13mm以下の鉄筋は6.0mごとに、径16mm以上の鉄筋は7.0mごとに継手があるものとして継手箇所数を求める。
• 9) 鉄筋について、その所要数量を求めるときは、その設計数量の4%の割増を標準とする。

第1回で見た七つがそのままここにあります。連続性を見ずに間隔を決めておき、かぶりを引かずにコンクリート寸法を使い、帯筋・あばら筋はフックをないものとし、本数は切り上げ＋1で数え、残りは4%で覆います。

ところが「実際の配筋形状から出た数量」に当たる名前はありません。設計数量は「設計図書に記載されている個数及び設計寸法から」求める値であって、実際に配筋された形状から求める値ではありません。必要がなかったからです — 2D図面では出せない値だからです。この記事が「一列を加えよう」と言っているのは、まさにその空いている欄です。

3数量には二つの領域があります

契約の数量は正確であることより再現できることが求められます。6.0mごとに継手を置く規則は正確性を捨てて再現性を選んだ結果であり、契約文書としてそれは正しい選択です。実行の数量は逆です — 発注書に書かれる数字であり、現場で余ったり足りなくなったりする数字だからです。

積算基準数量は間違った実数量ではありません。目的の違う数字です。

一方を他方で置き換えようとする試みが、これまで失敗してきた理由です。

とはいえ、この場所が止まっているわけでもありません。国土交通省も3Dモデルに基づく積算へ舵を切っています。ただし既存の積算基準と3Dデータの距離が遠いため、現在は3Dデータを積算ソフトに変換したうえで基準に合わせて作業し直す方式で対応しています。形状から出た数量と基準に合わせた数量の間を、人が毎回手で行き来しているのです。この記事の提案は、その往復を一つの表の中で終わらせようというものです。

4割増率は誰が決めるのか

§1の表の③には脚注が付いています。SS7の積算機能は算出結果に割増率を掛けて使うことが推奨されており、この比較で用いた値はコンクリート1.08・型枠1.15・鉄筋1.2です。そしてその割増率はこう決められました — ①と②の数値に近づくように設定しました。

この一文をそのまま読んでください。割増率は、先にある答えに合わせるために決められた値です。通常業務でこの値を決めるには構造エンジニアの経験値と高度な判断力が必要になります。

• 割増率を決めるとき構造設計事務所は経験に大きく依存し、若い設計者は不安を抱え、最終判断は先輩設計者が下します。
• 構造事務所は内訳書ベースのデータが乏しく論理的な説得力に欠け、ゼネコンと数量差が生じても平行線で終わることが多い。

この値が動くには、まず反論できる根拠が要ります。

経験で決めた数字は反論できません。反論できない数字は交渉されず、交渉されなければそのまま通ります。

5実行の領域には選択肢があります

前節で分けた二つの領域のうち実行の数量は会社が自ら定めます。だからこの領域では会社ごとに違う答えが出得ます。以下は韓国の建設会社二社の事例です — 一般命題ではなくどのような選択が可能かを示す例としてお読みください。K社とM社は別の会社であり、いずれも社名は伏せます。

韓国K社が蓄積データで検証した水準はこうです — 2D積算を100としたとき、コンクリート97、鉄筋96。その3~4が根拠なく上乗せされていた分です。

もう一社の事例を見ます。そしてこれはパイロットではありません。韓国M社はBuilderHubの実行算出を5年、47プロジェクトに適用したうえで、2025年に社内基準を改定しました。その改定の第一項目が「鉄筋数量算出の割増率の段階的縮小 — 30%縮小」です。割増率そのものが30%薄くなったという意味であり、数量が30%減ったという話ではありません。

誤解のないように。減らすことが目的ではありません。減らしたのではなく減らしてよい分がわかったのです。30%を回収しても現場が不足しないことがデータで確認できたから可能になったのであり、だから「段階的」です。ある部材ではむしろ増えます。

この転換が何を露わにしたかは、M社が公開した改善前の診断にそのまま書かれています。改善前の状態として挙げた三つのうち最後が「実行数量の超過 — 原因不明」で、その原因は「工事完了後の実情報告」でした。数量が超えたことは分かっていたがなぜ超えたかは分からず、それすら工事が終わった後に分かったという意味です。

差があることよりも、差に名前がないことが問題でした。

第2回では「人が数千枚を全数検討できないから見えなかった」と書きました。ここに一つ加えると正確になります — 対照する基準線もありませんでした。

6提案 — 基準を変えず、二つを一緒に出します

7検証は三列で — 名前を変えるだけです

①の名前だけが制度によって変わり、②と③はどこでも同じです。そして①と②の差は基準の差、②と③の差は施工の差です。二種類の差を分けて見られることが、この方式の核心です。

差をなくそうというのではなく、差に名前を付けようという話です。

①と②の差は基準が作ったもの、②と③の差は現場が作ったものです。混ざっていると、どちらにも手を付けられません。

8正直に · どこから

• 差の大きい部材から。継手・定着の判定が支配する梁・柱・壁の縦筋、異形形状が支配する基礎。
• 干渉チェックと同じモデルで。すでに配筋モデルを作られているなら、数量は追加作業なしに出ます。
• SS7 CSV・Revit連携で入力を減らし、二次集計（区画別の取りまとめ・控除）まで自動化。

必要なのは、より少ない鉄筋ではなく、説明できる鉄筋です。