蓄積したデータがプロセスになる

第1部の8年間で、K建設にはプロジェクトごとに生成された躯体BIMデータが積み上がりました。この蓄積が臨界点を超えたとき、それまでできなかったことが可能になりました。

ここからは目標が変わります。第1部が「数量は合っているか」だったとすれば、第2部は「原価率リスクをどう制御するか」です。K建設が段階ごとに立てた目標は、次のとおりです。

2.1業務フローが変わった

第1部のプロセスは一つの現場で機能していました。いまはプロジェクトの全段階にまたがっています。同じ会社の同じ道具でありながら、使われる地点がまったく変わりました。

2.2誰がやるのか — 自ら行うことと任せること

8年積み上げた会社ならすべて自前でやりそうなものですが、実際は逆です。K建設は数量算出の実務の大半を専門の外注会社に任せています。 自ら手放さずに持っているのは作業ではなく、基準と判断です。

2.3モデルがなくても数量を推定する

最も劇的な変化は受注段階で起きました。過去の現場の部材を類型別にDB化したことで、新規プロジェクトの詳細図が出る前でも数量を推定できるようになりました。

• 過去プロジェクトを部材類型別にDB化 — 転換柱 · 住戸スラブ · 独立基礎 · コア壁 · 戸境壁
• 新規現場は概算見積用のMASSモデルのみを作成し、部材DBの鉄筋量をマッピング
• 1:1マッチングではなく多数:1マッチング — 設計条件（階数・風圧条件・構造計画）に応じた分類体系を立て、精度を確保

入札段階で数量精度が上がれば、受注競争力が直接的に高まります。 根拠のない余裕率を上乗せせずに済むからです。

2.4BIM数量は2D積算にどこまで近づいたか

蓄積データで検証した結果、BIM正味数量は従来の2D積算に対して次の水準に達しました。

2.5精算時点ではなくリアルタイムで

従来の原価管理は中間精算と最終精算という「点」で行われていました。問題が見つかる時点では、すでに取り返しがつかない場合が少なくありません。

この転換を実務で支えたのが鉄筋コストモニタリングです。第1部で月次報告書として始まったこの方式が、データの蓄積とともに常時管理体系として定着しました。管理対象はゾーニングの重複発注、余裕分鉄筋の過投入、仮固定用鉄筋の過投入 — いずれも第1部で「基準がなく交渉の対象だった」領域です。

重要なのは、これがBuilderHub数量という信頼できる基準線の上でのみ機能するという点です。比較対象となる数量そのものを信じられなければ、どれだけ頻繁に照合しても意味がありません。

2.6結果

4現場に適用した結果です。完工時点の見通しであり、公開発表された数値です。

副次的ながら実務で大きかった効果は、精算理由の分析と書類作成にかかる時間の短縮でした。根拠がデータとして残っているため、差異を説明するための人手が減りました。

顧客企業名・現場名は匿名処理しており、数値は公開発表資料および事前に協議された範囲のみを引用しています。図表とグラフは原資料をもとに新たに作成しました。