見えなかった数量を見えるように

1.1算式では根拠を示せなかった

従来方式の問題は精度ではなく追跡可能性でした。数量が計画より多く出ても、それが正当な増加なのか過大算出なのかを見分ける手段がありません。すべての数量が、算式の結果値としてしか存在しなかったからです。

• 建物の連続性が反映されない — 部材単位で切って計算するため、接合部・定着部が実際と異なります。
• 余裕代が慣行的に上乗せされる — いくらが、なぜ加算されたのかが算式の中に埋もれます。
• 図面の中に数量を隠せる — 目視で図面を確認する方法では見つけ出すのが困難です。

1.2数量が増えることを望む側がいる

より根本的な問題は、利害が逆向きに設定されていることです。鉄筋数量は本社から現場、鉄筋施工図の協力会社、加工場へと流れながら確定しますが、この連鎖の途中では、数量の増加が誰かの利益になります。

1.3三つの数字を並べて置く

K建設が採った方法は単純です。同じ建物について三つの数量をつくり、比較することです。そして差が出るたびに「なぜ」を最後まで追及しました。

1.4どの段階で使うのか — 導入期の業務フロー

「BuilderHubをどこに組み込めばよいのか」は、新規のお客様が最初に尋ねる質問です。導入初年度の試行現場における実際の流れは、次のとおりでした。

1.5鉄筋は一種類ではない

比較を重ねるなかで明らかになった最も重要な事実は、鉄筋が二つの性格に分かれるということでした。この区分は韓国以外ではあまり知られていませんが、数量差のかなりの部分がここで発生します。

比率は5〜8%と小さく見えますが、鉄筋全体が数千トンの現場では数百トン規模です。そして基準がないということは、そのまま交渉の対象になるということです。

1.6差はなぜ生じるのか — コストモニタリング

モデル数量と鉄筋施工図数量を比較するだけでは足りません。差が出たときにその原因を指し示せてはじめて、管理が成立します。そこで、着工後に発注される鉄筋量を3D BIMモデル基準で照合する鉄筋コストモニタリング報告書を、月次で提供しました。

• 積算に対するBIM数量の総括・棟別比較表
• BIM数量に対する発注数量の比較グラフと表
• 総括／棟別／階別の比較分析表
• 主要な差異についての詳細分析

この作業を繰り返すなかで、差異の原因は四つに整理されました。

重要なのは、四つのいずれにも該当しない数量が残るという点です。検討結果で「鉄筋施工図に説明のつかない数量が存在する」と分類される項目がそれです。従来の方式では、こうした数量があっても表に出ませんでした。比較すべき基準線がなかったからです。

1.7基準をつくる

K建設は施工用鉄筋について、全社レベルの鉄筋施工図ガイドラインを策定しました。慣行で決まっていた項目に、数値基準を与えたのです。

同時に、鉄筋施工図の作成段階で過配筋と施工図での欠落を併せて確認するようにしました。基準を定めたうえで協力会社向けの教育と協議を行い、基準が現場で実際に機能するようにしています。

1.8はじめは自分たちでやってみた

導入初年度、K建設はBIMモデリングを外注に頼らず現場社員が自ら行いました。

「自分たちの現場の社員が、直接BIMデータを扱えるように」

— 導入初期の目標

現場のCAD担当者を対象にBIM教育を実施し、新入社員教育のカリキュラムにBIMを組み込み、動画と活用マニュアルを作成して社内に配布しました。

ただしこれは、モデリングをこの先も自前で続けるという意味ではありませんでした。 目的は判断できる目を持つことです。数量がなぜそうなったのか、どの基準を適用すべきか、上がってきた成果物が正しいか — これを自分で判断できなければ、誰に任せても検証にはなりません。

そしてプロセスの回し方を確認したうえで、外注に切り替えました。 現在は4週間で専門会社がモデリングし、社内のBIMパートと現場が1週間でモデルと数量を確認し、本実行予算に反映する体制です。

順序が重要です。内製化 → プロセス確立 → 外注化です。逆にすると、検証できない成果物を受け取ることになります。何を求めるのか、受け取ったものが正しいのかを判断する基準が先に立ってはじめて、外注が機能します。

顧客企業名・現場名は匿名処理しており、数値は公開発表資料および事前に協議された範囲のみを引用しています。図表とグラフは原資料をもとに新たに作成しました。